売戸建住宅 横浜市港北区 新吉田東１丁目 (高田駅) 2階建 4LDK

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価格 3,199万円 間取り 4LDK
交通 グリーンライン / 高田駅 徒歩14分
所在地 神奈川県横浜市港北区新吉田東１丁目
築年月 1994年6月(築31年9ヶ月) 建物面積 92.53㎡ 土地面積 公簿 100.02㎡
私道負担面積 66.00㎡ 共有持分 1/4

ポイント

リフォーム　南向き

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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    アピールポイント

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    ◆平日でもお仕事帰りでも、物件のご見学・ご相談承ります。ご遠慮なくお申し付け下さい。
    ◆現地ご案内以外に周辺施設や近隣情報も合わせてご案内ご説明をさせて頂きます。
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    物件詳細情報

    交通 グリーンライン / 高田駅 徒歩14分
    その他交通 グリーンライン / 日吉本町駅 徒歩22分
    東急東横線 / 綱島駅 徒歩23分
    所在地 神奈川県横浜市港北区新吉田東１丁目
    物件種目 売戸建住宅
    価格 3,199万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 システムキッチン　全居室収納　クローゼット　モニタ付インターホン　３口以上コンロ　オートバス　追焚機能　シャワー付洗面化粧台　上水道　下水道　プロパンガス　火災警報器（報知機）　温水洗浄便座
    瑕疵保証 -
    瑕疵保険 -
    評価・証明書 -
    備考 主要採光面：南向き
    エネルギー消費性能 - 断熱性能 -
    目安光熱費 -
    建物名 横浜市港北区新吉田東１丁目戸建
    間取り(内訳) 4LDK（和 6･6　洋 6･4.5　LDK 12） 建物面積 92.53㎡
    土地面積 公簿 100.02㎡ 私道負担面積 66.00㎡ 共有持分 1/4
    築年月 1994年6月(築31年9ヶ月) 階建 2階建
    リフォーム履歴 ■水回り：2026年03月　トイレ
    ■内装：2026年03月　内装全面（床・壁・天井・建具）
    ■外装：2026年03月　外壁　屋根
    駐車場 有　無料 建物構造 木造
    土地権利 所有権 都市計画 市街化区域
    用途地域 １種低層 接道状況 南西 私道 接面4.5m
    建ぺい率 60% 容積率 100%
    地目 宅地 地勢 -
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 -
    現況 空家 引渡可能時期 即時
    物件番号 6989272082 管理番号 -
    情報公開日 2026/01/29 次回更新予定日 2026/02/23

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)ライフイノベーション

    交通：
    横浜市ブルーライン／新横浜　徒歩8分
    住所：
    神奈川県横浜市港北区新横浜３丁目１３－６　新横浜葉山第３ビル３Ｆ
    TEL：
    045-471-6621
    FAX：
    045-471-6622
    所属団体など：
    (公社)全日本不動産協会会員
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    神奈川県知事免許（３）第２８４１０号

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    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

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